日本の経済やマーケットにも影響を及ぼす可能性のある海外の政財界要人のインタビューや、マーケットの動向を見る上で注目すべき著名アナリスト、経済学者、著名投資家などのインタビューは、今後のマーケット動向を占う上でも見逃せない。 ナビゲーターは、日経CNBC経済解説部の鎌田泰幸と豊嶋広。

2009年10月にスタートした「VOICE」では、CNBCがネットワーク力を活かし日々行う膨大なインタビューの中から、厳選したものをお届けしています。ポイントは「力ある言葉」つまりは、政治や経済・金融市場へ影響を与える可能性のある、今注目すべき各界著名人や当局者のインタビューです。

特集では、発言者の経歴や業績、エピソードを合わせて解説します。発言者の人となりや置かれた状況に触れることで、その人のインタビューへの理解や興味がいっそう深まるよう工夫をしています。

インタビュー映像が伝える情報は、「発言内容」だけではありません。発言者の表情や、質問への反応、果ては健康状態に至るまで「文字メディア」では伝えきれない「情報のニュアンス」も推し量れることがあります。特に、当局者のインタビューでは、金融市場への影響が強いだけに、言外のニュアンスを読み取ることが重要です。そのため特集「VOICE」では、そのニュアンスを皆さんに感じ取っていただく為にも、インタビューは全て日本語字幕でおおくりしています。

視聴者の皆様には、是非そうした映像の持つ「力」にも着目していただきながら、ご覧いただければと願ってやみません。

歴代でも最強の米財務長官と言われたロバート・ルービン氏は、たびたびテレビに出演し、マーケットと政策の距離を縮める役割を演じていました。「強いドルは米国の国益」。有名になったこのフレーズがマーケットに定着したのも、そんなに時間がかかったわけではありません。

そんな彼でも、退任を決めた後、在任期間（1995～99年）を振り返った場面で一瞬、言葉を詰まらせた場面がありました。98年に円相場が１ドル＝147円まで下落した後、円安の一段の進行を食い止めるために「円買い・ドル売り」の協調介入に加わったときの話です。大手投資銀行の経営トップも務め、市場重視を貫いた人だっただけに、自分の主張と反する行動を決断したことに躊躇があったのでしょう。映像はそんなトップの心中も、微妙に映し出します。米国を中心にグローバルな経済情報を伝えるCNBCには、経済やマーケットを動かすVIPが頻繁に登場します。

ルービン氏はその後、別の大手銀行の会長になり、住宅バブル崩壊に伴う経営悪化の責任を追及されるなか、退任しました。ヒーローはいつまでもその座を維持できるわけでもありません。

目まぐるしく変化する時代の最先端を、経済や市場を支えるリーダーが語りかける――。「VOICE」はその背景とともに、生の声をお伝えしていきます。